メンバーシップ型雇用とは？ジョブ型との違いを解説
この頃、ニュースなどで「メンバーシップ型雇用」という言葉をよく耳にするようになりました。
今回は注目が集まってきている「メンバーシップ型雇用」の概要と特徴をご紹介したいと思います。
目次
- メンバーシップ型雇用とは？
1-1.メンバーシップ型雇用とは
1-2.ジョブ型雇用との違い - メンバーシップ型雇用のメリット
2-1.新卒一括採用でコストカットできる
2-2.総合的なスキルをもった人材育成ができる - メンバーシップ型雇用のデメリット
3-1.優秀な若手のやる気が下がりやすい
3-2.テレワーク下での社員の評価がしづらい - まとめ
メンバーシップ型雇用とは？
メンバーシップ型雇用とは
メンバーシップ型雇用とは、日本の企業で多く取り入れられている「新卒一括採用」「年功序列」「終身雇用」などを前提とした仕組みのことで、「日本型雇用」と呼ばれることもあります。
ジョブ型雇用との違い
欧米では「ジョブ型雇用」の方が一般的になっています。
ジョブ型雇用は、あらかじめ業務内容や労働時間、勤務地などの条件を決めた上で、それに合わせて人材を採用する仕組みです。
従業員は「職務」を基準にし、その範囲内の仕事に対して責任を負うことになり、その職務がなくなった場合には契約が解除されることがあります。
また、人が足りなくなったら採用活動を行うという方式を取っているため、通年採用が一般的になっています。
この点は、新卒一括採用や終身雇用、年功序列という仕組みを採用している、日本式の「メンバーシップ型雇用」とは相反する仕組みだと言えます。
メンバーシップ型雇用のメリット
新卒一括採用でコストカットできる
短い期間にまとめて採用活動を行える「新卒の一括採用」は採用コストの削減につながります。その一方で、欠員が出た時に行う通年採用は、長期戦になるため、広告費などのコストが大きくなりがちだという欠点があります。
総合的なスキルをもった人材育成ができる
同じ企業で長期的に働くことを前提としているメンバーシップ型雇用では、様々な仕事を経験する機会があります。
ジョブ型雇用では、「Aという仕事をやる人」という捉え方なので、一人の社員ができる仕事の幅は増えにくいです。
一方、メンバーシップ型雇用は長期間働いていく中で「仕事A、仕事B、仕事C…」のように様々な仕事を通して、会社の業務全般をまかせられる総合的なスキルをもった人材育成ができるというのも大きなメリットです。
メンバーシップ型雇用のデメリット
優秀な若手のやる気が下がりやすい
メンバーシップ型雇用は、各社員のスキルではなく勤続年数や年齢によって昇給・昇格などが決まります。
特に優秀な社員でも、入社して日が浅ければ賃金は上がりづらく、より上の役職に就くのも難しいということになります。
これにより、優秀な若手のやる気が下がりやすいというのがメンバーシップ型雇用のデメリットだと言えます。
この点はスキルを評価するインセンティブなど、何かモチベーションを向上させられるような工夫を施すことで改善できそうです。
テレワーク下での社員の評価がしづらい
メンバーシップ型雇用は、従業員の単純な業務の成果だけでなく、企業への貢献度や社風に適した人材かどうかなど、抽象的な判断材料も社員の評価を決めます。
ところがテレワーク下だと、どうしても社員とのコミュニケーションが取りづらく、特に抽象的な評価基準が出勤している社員と比べて評価しづらいというデメリットがあります。
これは、定期的に直接会社で面談をする機会を設けるなど、テレワーク下でも積極的にコミュニケーションをとる方法を模索することで打開できそうです。
まとめ
ここまで、メンバーシップ型雇用についてご紹介してきました。
まとめると、
「メンバーシップ」型は「新卒一括採用」「年功序列」「終身雇用」などを前提とした日本特有の仕組みのことを指します。
それに対して「ジョブ型」は業務内容や労働時間、勤務地などの条件を決めた上で、それに合わせて人材を採用する仕組みです。
メンバーシップ型はジョブ型に比べ採用コストが下がるなどのメリットがあり、優秀な社員のモチベーションが下がりやすいというデメリットがありました。
今後は、日本のメンバーシップ型雇用の企業がジョブ型雇用の利点を取り入れることでより良い企業への変革も期待できそうです。
日本国内全体で、メンバーシップ型雇用・ジョブ型雇用のそれぞれの利点を活かした企業づくりが実現すると良いですね。
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ライター：井上
