今さら聞けない HRテクノロジーとは？
人事業務に携わっている方なら、「HRテクノロジー」という言葉を耳にする機会が多いのではないでしょうか。今回は、HRテクノロジーの導入メリットについてのお話です。
目次
- HRテクノロジーとは
- HRテクノロジーの歴史
- 導入するとどう変わるか
3-1.求人・採用管理
3-2.労務管理
3-3.人事評価
3-4.その他 - まとめ
HRテクノロジーとは
HR（エイチ・アール）は「Human Resource（＝ヒューマン・リソース）」の略で、人事のことを指します。つまり、HRテクノロジーとは「人事業務に関わる最新技術やシステム」という意味です。さらに省略して「HR Tech（HRテック）」という言い方をすることもあります。
もともとは給与や勤怠の管理にシステムを組み込むという意味で使われていましたが、近年は採用などの範囲にも意味が広がってきています。
HRテクノロジーの歴史
HRテクノロジーの始まりは、1990年代のアメリカだと言われています。
当時、人事に関わる仕事はほとんど手作業で行われていましたが、これらをシステム化するところが始まりです。給与や勤怠に関わる管理をオンプレミス型のツールで行っていました。
クラウド（cloud）が外部のサーバーを利用したサービスなのに対し、オンプレミス（on premises）は社内や店内にネットワーク機器を置いてサーバー管理をする方法です。クラウドが普及するまではこのオンプレミス型が主流でした。
HRテクノロジーの範囲が人材育成や評価の分野に広がったのち、クラウドサービスの普及でより安価な利用が可能となりました。 近年ではさまざまなサービスが登場し、企業の規模を問わず導入される事例が増えています。
導入するとどう変わるか
従来のやり方やシステムで十分…という方もいるかもしれませんが、近年どんどん新しいサービスが提供され続けています。システム化によって無駄を省くことで、より高いコストパフォーマンス実現に繋がるかもしれません。
以下、主だったサービスにおいて「どんなことができるのか？」をまとめました。今回の記事が、サービス導入検討の手助けになれば幸いです。
求人・採用管理
採用に関するシステムは「応募者管理システム」、「Applicant Tracking System（アプリカント・トラッキング・システム）」を略してATSとも呼ばれます。
履歴書や選考状況、面接時の評価といった採用の情報管理をはじめ、応募者とのメッセージツールやAIによるマッチング、条件指定で応募者の絞り込みなど、採用に関わる機能が一体化したサービスが増えています。とくに、内定者との連絡コストが減ることでコミュニケーションの機会が増えれば、内定辞退のリスク回避にもつながります。
サービスによって「こっちは絞込検索がしやすいけど、メッセージツールはあっちのほうが使いやすい…」といった使用感の違いで使い分ける、あるいは妥協しなければならない、というデメリットはあります。
ですが、採用に関わる作業を一括で管理できれば、担当者の負担を減らすことができます。
労務管理
主に各種保険や給与に関わる手続きのサポートをしてくれます。
情報を入力するだけで各種書類が簡単に作成可能です。とくに、勤怠管理やそこから算出される給与管理など、さまざまな勤務形態や役職が入り混じる企業では重宝されています。
社会保険、労災保険、雇用保険、年末調整、マイナンバー関係など、知識やノウハウがない状態からでも書類の作成ができる入力サポートや、専門家への委託ができるものもあります。
求人・採用システムなどに比べて全体的に割高な印象ではありますが、複雑な重要書類の作成に対する時間的なコストを鑑みると、導入を検討してみるのもいいかもしれませんね。
人事評価
数字的な成績評価はもちろんのこと、社内の上司や同僚、部下からの評価アンケートツールなどが搭載されたサービスもあります。
従業員に、成績や働きに対するフィードバックや社内用の仮想通貨といったインセンティブを送りあえる機能も。単なる評価管理としてではなく、身近な人間からのリアルな評価の反映や、モチベーション向上に役立ちます。
情報の公開範囲を制限することもできるので、個人情報の保護という点も安心です。
人事評価がより正確に行われることで人材配置のミスマッチが減らせる、ということもメリットのひとつですね。
その他
社内の課題やエンゲージメント管理ができるサービスもあります。
定期的な簡易アンケートやリアルタイムの社員情報コメントなど、従業員側から届く声を集約することで組織改善に役立てるツールです。単純な数字のみでは測りにくい指標を導き出すために使えます。
従業員の好・不調にいち早く気付くためには細やかなモチベーション管理が必要ですが、通常の人事業務に比べると、どうしても後回しにされてしまうことも。社内で「自身、他者のコンディション共有」が当たり前になることで、担当者が気付くきっかけにもなります。
まとめ
オンプレミス型のサービスからクラウド型へ移行したように、HRテクノロジーを利用したサービスも日々進化しています。
その範囲は広く、求人・採用、労務管理、人材評価など、人事に関わる業務の基本をカバーしてくれます。
初期費用や月額料金が無料なものから双方十数万円かかるものまで規模はさまざまですが、「人事労務に時間的コストがかかりすぎている」「人事の観点から社内改革をしたい」とお考えの方は、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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ライター：野倉
