不足するIT人材と企業の対策

インターネット関連の技術の進歩に伴い、「IT人材」という言葉をよく耳にするようになりました。

今回はこの「IT人材」とは何なのか、その概要と「IT人材の不足」についてもあわせて解説します。

目次

  1. IT人材とは
  2. IT人材の不足
  3. AI関連の人材不足
  4. IT人材不足に対する企業の対策
  5. まとめ



IT人材とは

「IT人材」とは、IT活用や情報システム導入の企画から運用までを行う人材のことを指します。

また、IT人材と似た言葉として「デジタル人材」があります。

デジタル人材は、最先端のテクノロジーを駆使して自社や顧客に価値を提供できる人材を指し、IT人材とほとんど同じ意味で使われています。(※当記事では便宜上、デジタル人材とIT人材を同じものとして扱います)

この場合の最先端テクノロジーとは5GやIoT、AIなどのデジタル関連の専門的な知識を指します。

また、IT人材に関連した用語として「DX(デジタルトランスフォーメーション)」があります。

DXとは、「デジタル技術を企業がフル活用することで、組織を変革し、価値提供のアプローチを根本的に変えること」を意味します。

IT人材はDXの推進に必要不可欠で、業界を問わず非常に需要が高い存在となっています。



IT人材の不足

※下図はIPA 情報処理推進機構のIT人材白書2020の内容を一部引用しています。
URL:https://www.ipa.go.jp/files/000085255.pdf
画像はクリックで別タブで拡大してご覧いただけます

IPA 情報処理推進機構が公開している「IT人材白書2020」によると、IT人材は、従業員が301名以上1,000名以下、1,001名以上の企業で「大幅に不足」が増加傾向にあります。(2018年度と2019年度の比較)

増加してくと過度なIT人材の不足により、各社が争奪戦を繰り広げるような事態が懸念されます。そのため、早期にIT人材の確保を行うことが重要な課題になってくると考えられます。



AI関連の人材不足

IT人材の確保には、スキルセットが非常に重要な役割を担います。

経済産業省が公開している「IT人材等育成支援のための調査分析事業」においては

「Web企業の人材」
「情報サービス・ソフトウェア企業の人材」
「ユーザー企業の情報システム部門の人材」
「ユーザー企業の情報システム部門以外の事業部門でITを活用する人材」


上記の4つが「IT 人材需給の試算の対象」として挙げられています。

※下図は経済産業省委託事業、平成 30 年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備
(IT 人材等育成支援のための調査分析事業)の内容を一部引用しています。
URL:https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf
画像はクリックで別タブで拡大してご覧いただけます

また、具体的な専門分野として特に不足が懸念されているのがAIに関連した人材です。AIの開発者の不足はもちろん、AIを活用した事業の運営などを行う人材の不足も予想されます。



IT人材不足に対する企業の対策

IT人材不足に対する企業側の対策として有力視されているのが、IT人材のアウトソーシングです。

ITに関する業務を全て社内の人材だけで賄うのではなく、積極的に外部に任せられる部分はアウトソーシングすることで、自社で本当に行う必要がある専門的な内容を精査することができます。

また、もう一つ有力視されているのがAIを用いた効率化です。一例として、チャットボットを導入して頻繁に来る質問をデータベース上から自動で回答するような仕組みを採用することで、IT人材の負荷を軽減することができます。

これらをまとめると、全体の業務の中で「自社のIT人材でなければ対応できない業務はどれか」を選定することが非常に重要なポイントになりそうです。



まとめ

ここまで、「IT人材」について詳しくご紹介してきました。

まとめると、
IT人材は今後不足することが予想されるため、企業はアウトソーシングやAIの導入を積極的に行うことで、自社内のIT人材でしか行えない業務を精査することが最大のポイントになります。

今回の記事が、IT人材についての参考になれば幸いです。

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ライター:井上